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お金のこと

執筆者：坂本　綾子
日本FP協会認定CFP®、1級ファイナンシャル・プランニング技能士
著書「今さら聞けないお金の超基本」など

会社員にとって、ボーナスはありがたい収入ですね。しかし、ボーナスがない会社員や個人事業主もいます。
ボーナスが支給される人はどう活かすか、支給がされない場合はボーナス代わりの収入をどう確保するか、考えてみました。

ボーナスが支給される人はどう活かすか？支給がされない場合は代わりの収入をどう確保するか？

ボーナスがなくても年間の収支が成り立つ家計、これが理想です。
なぜなら、もともとのボーナスの性質上、経済動向や勤務先の状況によってはボーナスが大幅に減額されたり、なくなったりする可能性があるからです。
実際、不況の折、ボーナスカットにより窮地に立たされた家計はたくさんあります。

とはいえ、なかなか理想通りにはいかないのが家計管理です。
一度に変えることは難しいと思いますので、無駄な支出がないかをもう一度見直し、少しずつでもボーナスを当てにした支払いを減らすことを目標にしてください。

会社員のボーナスは、会社の業績が良かったときに、これを従業員に還元する目的で支払われるものです。
そのため、今回はボーナスが上がった、下がったということが起こります。

とはいえ、毎年、一定額を支払う会社もあり、収入の一部として住宅ローンのボーナス返済やクレジットカードのボーナス払いなどの支出に充てている人は多いようです。
もし、そういう家計管理をしているなら、ボーナスのたびに必ず支払うものに何があり、合計いくらになるかを確認しましょう。支払いを済ませたあと自由に使える金額はどれくらいあるでしょうか？

ボーナスから自由に使える金額が少ない場合は、なるべく自由に使えるお金が多くなるように支払い方法を検討します。
クレジットカードのボーナス払いは原則なしに。よほど大きな買い物でない限りは毎月払いで。
住宅ローンや保険料のボーナス払いなどを行っている人も、月割ではいくらになるかを計算して毎月の収入から取っておいて払うことを検討しましょう。

もらったボーナスはすべて自由に使えるとしたら、どうしますか？
夢が広がりますね！
ボーナスの活用法は次のような順番で考えましょう。

ボーナスの活用法

1.生活費の3か月から6カ月分の貯蓄がまだない人は、何が何でも貯金です

2020年1月からのコロナ禍で、収入が減った人もいるかもしれません。
病気やケガ、失業など、人生には予想もしなかったことが突然起こることがあります。
こういった危機を乗り越えるには、やはりお金が必要です。

生活費の最低3か月分の貯金があれば、3か月は無収入でも生活できます。
家電などの必需品が突然壊れたなどにも対応できます。
年齢が高い人は、もう少し多めに6か月分から1年分あると安心です。
いざというときの予備費としてボーナスから貯めましょう。

2.生活費の3か月から6か月分の予備費が貯まっている人は、有意義に使うか投資する

使う場合は、生活の質を高める高性能の家電、家族でのレジャーなどの楽しみ、キャリアアップのための勉強や習い事など、はっきりとした目的を持ちましょう。
そのためには事前に情報収集するなど準備をしておきたい。
なんとなく気が付いたら今回のボーナスもなくなっていたというのは一番避けたい使い方です。

5年以内に子どもの教育費がかかる、住宅の頭金を貯めたい、仕事を引退する場合は、半分程度は教育資金、住宅資金、老後資金といった目的別貯金に回し、残りを使ったり投資したりする方法もあります。
どれくらいの比率にするかは目的別貯蓄の貯まり具合で決めましょう。

さて、ボーナスが支給されない場合はどうしましょうか。

ボーナスが支給されない場合

自前のボーナスを作る方法として、いつもよりも収入が多かった分を貯めておく方法があります。

例えば会社員なら、残業代や営業職の人の歩合給の多かった分などを別口座に取っておきます。
個人事業主も売り上げが多かった時にはその分を別にしておきます。
半年、1年たったら、ある程度の金額になる可能性があります。
仕事のモチベーションがきっと上がることでしょう。

そして、ボーナスがある人も、ない人も、月々の収支をしっかり管理してこそ、追加の収入があったときに活かすことができます。
もう一度、毎日の生活とお金の使い方を見直したいですね。

坂本　綾子
ファイナンシャルプランナー
（日本FP協会認定CFP®、1級ファイナンシャル・プランニング技能士）

熊本県生まれ。明治大学卒業。マネー記者として22年間、女性誌などで家計管理や保険、投資、住宅購入、相続などお金の記事を取材・執筆。2010年にファイナンシャルプランナー坂本綾子事務所を設立。自治体の消費生活センターでの市民向けお金のセミナー講師や、家計相談にも対応している。著書に「今さら聞けないお金の超基本」朝日新聞出版、「まだ間に合う！50歳からのお金の基本」エムディエヌコーポレーションなど。